BANDAI wikipedia より引用 » [ 引用元 ]
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株式会社バンダイ（BANDAI Co., Ltd.）は、バンダイナムコホールディングス傘下で、玩具・模型・既製服（アパレル）・生活用品等を手がけるメーカーである。1950年創業。
創業者、山科直治が勤めていた萬代産業の玩具製造会社「萬代屋」として創業。(萬代産業は山科の妻の兄、久々津一夫が社長をしていた)。「萬代」（万代）とは武経七書の一つに数えられる兵法書「六韜」に登場する語の「萬代不易」（永久不変の意）に由来し、創業者の山科直治が「いつの世も人の心を満たす物を作り、絶えない企業の発展を願う」という意味だとしている。
萬代産業は繊維会社であり、当初はその余りの布切れで作った人形を販売した。その後、「B26ナイトプレイン」が50万個以上のヒットになり、これ以降、金属玩具を主力とするようになる
当初は輸出が中心だった。国内には輸出の余りを販売しており、玩具業界では評判が悪かった。それに対応して国内向けの玩具開発をてがけるようになる。
バンダイは玩具メーカーとしては後発であり旧来の玩具業界から反発が強かった。そこで同じく後発のタカラとエポックと組んで1961年に「玩具三社会」を設立。三社共同の玩具見本市を開催したり、新入社員の研修を合同で行うようになる。後にトミーとニチガンと学習研究社が加わり「玩具六社会」になる。
1960年代半ばより「クレイジーフォーム」「わんぱくフリッパー」「サンダーバード」などのヒットにより大手に成長する。しかし1968年に提唱した「無返品取引」が「バンダイは返品負担を問屋に押しつけるんだ!」と玩具流通業界の反発にあう。さらに「キャプテンスカーレット」の失敗により、「バンダイ倒産近し」という「黒い噂」が生まれる。そして「黒い噂」と共にバンダイ不買運動が起こる。
こうした騒動は「無返品取引」を撤回し、さらに「キャプテンスカーレット」で倒産した今井科学の業務をバンダイが引き継ぐことで終息した。
この時の反省からキャラクター玩具は子会社のポピーに任されるようになった。後にポピーがバンダイに合併されるまではバンダイ本社はほとんどキャラクター玩具を扱っていない。このため現在のバンダイのキャラクター玩具の基礎になったのはポピーである。1970年代にポピーは急成長し、売上でバンダイ本社を抜くようになり、ポピー社員はバンダイ社員の羨望をうけることになる。
東宝ゴジラシリーズ、機動戦士ガンダムなどのサンライズアニメ、スーパー戦隊シリーズ・仮面ライダーシリーズ等の東映の特撮・アニメ、ウルトラマンシリーズ等の円谷プロの特撮をはじめとした、作品の世界観やキャラクターを使用した玩具・雑貨・既製服などを商品化する「キャラクターマーチャンダイジング」ビジネスを得意としている。(ちなみにこれらの内、バンダイないしポピーが当初から玩具をてがけていたのはスーパー戦隊のみである)。
東映と円谷プロの特撮テレビシリーズ、サンライズのロボットアニメシリーズなどでは、番組企画当初より登場キャラクターのデザイン等への参加および介入することでおよそ1年間の商品販売計画が成り立っている。現在のキャラクター玩具ビジネスの基本ラインは、同社のスタイルを踏襲したものが多い。
プラモデルへの進出は、1967年に経営破綻した模型メーカーのコグレのプラモデルの金型を買い取ったのがきっかけで、本社内に模型部を発足。さらに前述のように1969年に一時経営危機に陥った今井科学（イマイ）の静岡工場と金型と社員を買収して、1971年に子会社のバンダイ模型を設立。静岡県の清水工場を拠点にバンダイ模型が企画開発と生産を行い、本社の模型部が営業と販売を行う体制となる。旧今井製品の再版を土台にスタートしたものの、「バンダイは倒産した会社の金型を使っている!」と業界内での評価は悪く、新製品の開発が急がれた。このためミリタリーや自動車の模型などを開発する。特に1/48機甲師団シリーズは手頃な価格と内部構造の再現で、1970年代前半は田宮模型の1/35ミリタリーミニチュアシリーズと並ぶ人気商品となる。また1970年代中頃の一時期、米国モノグラム社の販売代理店となり、同社の優れた1/48航空機キットを全国に低価格で供給した。同じ頃東映の大ヒット映画「トラック野郎」の版権を取得し、主人公の乗った11ｔトラック「一番星」をモデル化。当初得意の1/48スケールの販売だけだったが、後に全長55センチの超大型1/20スケールのものを発売、25年以上経った現在も販売を継続。1977年冬に発売した宇宙戦艦ヤマトのディスプレイキット（艦首を広げたディフォルメキット）がヒット、そして1980年代前半の機動戦士ガンダム関連キットの爆発的ヒットによって、プラモデルの取扱をキャラクター系キットに特化し、数多くのヒット製品を産み出す。
1980年に山科直治は長男の山科誠に社長職を譲り会長職に退く。山科誠は弱冠35歳で社長になる。この時期、バンダイグループは玩具業界一に成長しており、山科直治は「勝負はついた」という趣旨の発言をしている。
山科誠は出版会社の編集者を志望していたが、その志望が叶えられなかったためバンダイに入社した。(ただし彼の入社は前述の「黒い噂」の時期であり山科直治が「長男を入社させるくらいだからバンダイは大丈夫なんだ」とアピールするためもあったとされる)。このため玩具事業には興味を持たず、文房具、アパレル、菓子、映像、音楽、パソコン、アミューズメントなど事業の多角化に進むことになる。これは表面上は少子化で玩具事業の成長が見込めないためとされたが、山科誠が玩具事業にいる古参社員を煙たがったためともされている。
一方、1980年代の玩具業界は成長が頭打ちになり、限られたパイを巡って競争が激化した。このため前述の「玩具六社会」は1984年に解散した。しかしその中で急成長する会社もあった。任天堂を始めとしたゲーム会社である。任天堂やセガはバンダイの売上を追い抜いていった。
この流れに対応し1980年代後半になると、ファミリーコンピュータ（ファミコン）をはじめとするテレビゲーム機用ソフトの製造・販売も手がけるようになる。ファミコン以前は任天堂との競合するゲーム機を出していて「なぜ、ファミコンをするのか?」と言われたものの、ファミコン参入第1弾「キン肉マン マッスルタッグマッチ」のヒットで軌道に乗る。
1982年に「ヤミ再販」(メーカーが価格を決め、流通業者にそれを守らせること)を行ったので独占禁止法違反にあたるとして公正取引委員会の立入検査を受ける。ポピーもついでに受ける。問題となった点はガンプラにおける「ヤミ再販」と「抱き合わせ販売」(ガンダム以外の商品も買わないとガンダムを売らない)である。守らなかった場合には出荷停止などの「小売りいじめ」をした疑いを持たれた。
1983年に公正取引委員会のヤミ再販排除の勧告を受諾する。しかしもう一つの問題である「抱き合わせ販売」は不問となった。
1983年に株式上場に向けた合併を行い、バンダイグループ8社がバンダイ1社になった。そして1986年に玩具メーカーとして初めて東証2部上場を果たす。山科誠によるとこの上場によって社員たちの中にあった「所詮、俺たちは下町のおもちゃメーカーじゃないか」という卑下する気持ちが払拭できたそうである。
山科直治は第二次世界大戦で中国に出征しており、「戦時中の贖罪」として1985年に中国福建省に日中合弁会社・中国福萬（福建）玩具有限公司を設立。ビジネス上の狙いとしては、円高で日本国内での玩具製造のコストが上がったため、円高の影響がない中国で製造しようということである。これ以降、バンダイは海外生産の比率を上げていくことになり、現在では9割が海外生産である。
ちなみに1941年の中原会戦の戦傷で山科直治は片目が見えなかった。このためゴルフ嫌いで一時期、バンダイ社内ではゴルフ禁止であったが、友人のタカラ創業者の佐藤安太がゴルフに誘ったところ、意外にゴルフがうまく、山科はゴルフ好きになり、社内でも解禁になったそうである。
1989年の第39回創立記念式典で山科誠は「バンダイランド」の構想を語る。これはディズニーを手本としたレジャー施設の構想である。また多角化を一層押し進め、玩具会社から脱皮し、ディズニーのような総合エンターティメント企業を目指すことも語られた。この「日本のディズニー」という目標は現在のバンダイでも継承されている。
前述のようにゲーム機で任天堂やセガに後れをとったと考えたバンダイは1996年にピピンアットマークを販売する。しかしこのピピンの失敗、同時期の玩具事業の不振、スーパーファミコン用ソフトの不振、さらに海外でのパワーレンジャーの失敗が1996年のバンダイに一斉に襲いかかり、1997年3月期の連結決算(子会社などを含めたグループ全体の決算)は上場以来初の赤字となる見通しになった。
こうした経営不振から1997年、セガとの合併（合併後の社名は「セガバンダイ」（仮称）の予定だった）が発表された。これに関してセガの中山社長は「ピピンが成功していたら合併はなかったろう」としている。逆にセガとしてはセガが弱い低年齢向けのキャラクターで強みがあるバンダイとの合併はメリットがあった。また当時、セガはライバルのSCEにゲーム機戦争で負けつつあり、この合併は「敗者連合」とされた。
しかしたまごっちの大ヒットやバンダイ社内からの反発も強く構想は破談した。(ただ山科誠によるとこの2要素は破談の「決定的要因ではない」としている)。セガの方が企業規模が大きい上に「社風が米国流でドライ」だったため、合理化の名の下にリストラ（解雇）の懸念があったのである。
また「ハピネットの悪夢」も強く想起された。バンダイ系列の問屋を統合して誕生したハピネットでは存続会社のトウショウ社員ばかりが優遇されていたのである。存続会社がセガである以上、リストラされなかったとしてもバンダイ社員は不遇になると思われた。さらにかつてでは考えられなかった一流上場企業の社員としての誇りが「セガバンダイ」の名前に強く反発した。また山科直治を合併反対派が取り込んだことも影響した。
この時の責任を取り、山科誠は社長職を辞任し会長に退く。しかし後任の茂木隆は山科誠派で、「山科体制」は維持された。
ちなみにセガとは合併破談後も業務提携が続けられしばらくの間、セガのゲーム機向けのソフトを優先的に開発する。
ピピンの事業はその後も続けられたが1998年に撤退、同事業をてがけていたBDE(バンダイ・デジタル・エンターティメント)は解散する。これに伴った特別損失270億円を計上。このためたまごっちのヒットにより1998年3月期の連結決算は2882億円と過去最高だったにも関わらず、単独決算(バンダイのみの決算)では赤字に転落する。
さらにたまごっちのブームの終息を見極められず、大量の在庫を抱えてしまい、1999年3月期では単独決算、連結決算ともに赤字になる。単独決算は2期連続の赤字である。この責任をとり茂木隆は退職。山科誠も名誉会長職に退き、「山科体制」は崩壊した。
1999年に高須武男が社長に就任。彼はバンダイ入社三年目である。彼が選ばれたのは山科誠が推進した多角化を放棄し、赤字事業を清算するためである。古参のバンダイ社員では「思い入れのある我々には壊せない」のである。こうして高須武男が「泥をかぶった」形で事業の整理が始まった。彼の就任中に音楽、映像、海外販社などの事業が撤退ないし縮小することになる。玩具事業に不案内な高須武男を山科直治時代からの「大番頭」である杉浦幸昌が会長職から支援した。
2002年に発売が開始された「Bトレインショーティー」は長さ方向の寸法を短縮したNゲージサイズのショーティーモデルの塗装済みキットである。N ゲージ鉄道模型を意識した、短縮型ではあるがデフォルメのない設計・構造はミニミニレールのようなこれまでの鉄道玩具に比べて精巧で実感的な外観であり、別売りの他社製動力ユニットなどを組み込むことによってN ゲージ鉄道模型としても楽しむことができるのが特徴である。製品化された車輛も多くJR各社から大手～中小の私鉄の車両に及んでいる。そのため、従来の鉄道玩具が対象にしていた年少者ばかりではなく、成人の鉄道ファン・モデラー層からも人気を得る商品となっていて、新しいジャンルとして定着した。可愛らしさもあってか模型とジオラマ好きの女性からも注目されている。同様の鉄道模型に近い商品としてNゲージと同じスケールで先頭車両をリアルに再現した食玩「スタートレイン」やレール幅がZゲージより小さい電池駆動のスケールモデル「ZZ TRAIN」も「Bトレインショーティー」と前後して発売されている。
2003年、ドラえもんをモデルにした実物大ロボットの開発プロジェクトを開始。「リアル・ドリーム・ドラえもん・プロジェクト」と名づけられ、2010年の製品化を目指している。プロジェクト第1弾として、小型（高さ265mm）の「ドラえもん・ザ・ロボット」を2004年に発売した。
2003年3月期の連結決算で営業利益と経常利益が過去最高を達成。
2003年、杉浦幸昌は定年65歳の内規に従い会長職を辞した。彼の引退を記念して彼が以前、社長をしていたバンプレストの本社があった千葉県松戸市にあるビルを改装。バンダイミュージアムとして開館した。前述の「バンダイランド」の構想を持っていた同社としては不満の残るものだったものの、ガンダムの世界観に基づいたバーを営業する等、愛好家に好評を博した。2006年8月31日に惜しまれつつ閉館。2007年4月28日、栃木県壬生町におもちゃのまちバンダイミュージアムとして装いも新たに開館。
2005年9月、それまで業務提携などを行ってきたナムコと共同で持株会社を設立し経営統合。前述の高須武男の手腕により「経営は万全」とした上での統合である。持株会社・バンダイナムコホールディングスの子会社となった。この経営統合で誕生した総合アミューズメント(AM)事業グループバンダイナムコグループは、現在AM業界では任天堂、セガサミーグループに次ぐ第3位の事業規模を誇る。
ちなみに「セガバンダイ」の時と違い、「バンダイナムコ」の名前に対する反発はほとんどなかった。
2006年3月1日、これまでプラモデルを生産していた静岡市清水区の静岡ワークス(ここは今井科学の工場だった所である)から静岡市葵区の新工場に移転し、「バンダイホビーセンター」として稼動を開始した。そこでは開発・設計・金型・生産という、ガンプラに関わる営業とプロモーション以外の分野をまとめて担当し、開発から生産までを施設内に一括することで、生産効率と品質の向上が図られている。
2006年3月31日、バンダイナムコグループの事業再編の一環として家庭用ビデオゲーム事業部門を、ナムコを母体としたゲーム事業部門「バンダイナムコゲームス」へ統合（旧・バンダイゲーム事業部門が手がけるゲームは、当面「バンダイ」ブランドで発売する）。バンダイは主にトイホビー事業専門の会社組織となった。しかし、流通ルートが異なるものの、同グループのバンプレストがプライズ部門向けの商品も取り扱っている為に事業間の重複が発生しており、いかに統合していくのかが今後のカギとなっている。
2006年6月には、ウィルコムのW-SIMを使い、子供向けPHS、「キッズケータイ papipo!」を発売した。1997年発売の「たまぴっち」以来のPHS端末の発売であり、これまで発売してきた「メルプチ」の発展版になる。
また、近年、文化事業にも熱心でバブル崩壊後、各社が活動を縮小する中で、世界有数のトイ･コレクションを藤田文化財団から譲り受け、軽井沢ワールドトイミュージアムや栃木県壬生町のバンダイミュージアムで公開している。同ミュージアムでは19世紀の蒸気機関模型や20世紀初頭の炭鉱模型が展示されている。　 また、バンダイミュージアムでは玩具だけでなく、エジソンの発明品が一堂に展示されている。
バンダイグループは日本国外において、現地の人気キャラクターを盛んに玩具化し、「新 キャプテン・スカーレット」や「バットマン」などの玩具が現地の子会社を通じて発売されている。
山科誠によるとバンダイブランドは当初、アメリカのバイヤーに相手にされなかった。彼によると「日本人がアメリカに自社ブランドで売り込みに来るのは生意気だ」という風潮があったためとしている。(マテルやハスブロなどの下請けの話はいくらでもあったそうである)。『パワーレンジャー』のヒットまで「死屍累々」としている。また「(フランスでは)日本のフィルムをアテレコでフランス語に変えただけで浸透したんです。それがアメリカでは通用しない」らしく、アメリカでは『パワーレンジャー』が最終的な解決策だったそうである。ちなみに彼によると「日本のテレビアニメをヨーロッパに最初に導入したのはバンダイ」とのこと。
1990年代にスーパー戦隊シリーズを日本国外向けにした作品である「マイティ・モーフィン・パワーレンジャー」の玩具をアメリカを始めとする日本国外で発売し、大成功を収め、以後、パワーレンジャーシリーズの玩具を毎年、発売している。
2000年代以後はそれらに加えて、現地のキャラクターをアニメ化して展開し、アメリカでは「ストロベリーショートケーキ(en:Strawberry Shortcake)」（アメリカングリーティング社が開発したグリーティングカードのキャラクター）、ヨーロッパでは「ベルフラワーバニーズ(The Bellflower Bunnies)」（フランスの絵本）などをアニメ化している。
「マイティ・モーフィン・パワーレンジャー」の成功に合わせて、ガンダムシリーズなどの日本のキャラクターの玩具も日本国外で発売を行っている。
開発は全て外注。関わったとしても企画あたりまで。

BANDAI はてなキーワード より引用 » [ 引用元 ]
→バンダイ